リーマン・ショック以後の世界経済は次々に悪の連鎖が続く。欧州の国債危機・アメリカと日本の景気対策としての金融緩和・アメリカの金融緩和の縮小・新興国(発展途上国）からの資金の引き上げ・新興国からの資金逃避・新興国の通貨下落、景気の悪化・世界的株価下落・先進国の不況。
アルゼンチン・ブラジル・トルコ・南アフリカ・中国など経済的不安を抱えた新興国は通貨安・景気の減速・株価下落・資金の逃避の悪循環が深刻化している。
経済危機の対策としての資金供給が新たな危機の呼び水となり、それがさらに新しい危機を引き起こす。この負の連鎖は今も続いているのである。
リーマン・ショック以後の資金供給は、結局は危機を先送りしただけで、何も解決していないのではないか？世界経済危機は大恐慌と言う形での矛盾の処理しか最後はないのかもしれない。
アベノミクスに基づく資金供給は物価を上げ貿易収支を赤字にし、株価を上げただけで実体経済は言われるほどには良くなっていないのである。いま起きている新興国の経済危機が再び先進諸国の経済を悪化させる可能性は高い。
アメリカの経済戦略としての「グローバル化」は経済危機の悪の連鎖を作り上げたのである。投機資金を供給する事が景気回復の戦略になるはずがなかったのである。その効果は一時的で危機の連鎖の一環でしかなかったと言える。
今後新興国の経済危機が政治危機となり、動乱や内戦が拡大する事は避けられない。つまり世界市場が荒廃するのだから危機の連鎖は大経済恐慌まで続く可能性が高いのである。
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